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取引先:CLIENT(過去から現在に至るまでの取り扱い先、順不同)
*法人名称等を略させて頂き旧名称あるいは省いて掲載しております。

外務省
農林水産省関係
(独)農業・食品産業技術総合研究機構
野菜茶業研究所
食品総合研究所
農村工学研究所
作物研究所
生物系特定産業技術研究支援センター
(独)国際農林水産業研究センター
(独)農業生物資源研究所
(独)農業環境技術研究所
(独)森林総合研究所
(独)水産総合研究センター
北海道区水産研究所
東北区水産研究所
水産工学研究所
中央水産研究所
日本海区水産研究所
遠洋水産研究所
養殖研究所
瀬戸内海水産研究所
西海区水産研究所

経済産業省関係
(独)産業技術総合研究所
日本貿易振興機構・アジア経済研究所

国土交通省関係
海上保安庁
国土技術政策総合研究所
国土交通政策研究所
国土地理院
(独)土木研究所
(独)建築研究所
(独)海上技術安全研究所
(独)港湾技術研究所

厚生労働省関係
国立感染症研究所
国立国際医療センター
医薬基盤研究所
(独)医薬品医療機器総合機構
(独)国立健康栄養研究所
労働福祉事業団 海外勤務健康管理センター
労働安全衛生総合研究所
(独)労働政策研究・研修機構

文部科学省関係
文化庁
統計数理研究所
(独)海洋研究開発機構
(独)科学技術振興機構
(独)物質材料研究機構
(独)宇宙航空研究開発機構
(独)放射線医学総合研究所
(独)防災科学技術研究所
(独)理化学研究所
国立教育政策研究所
科学技術政策研究所
(独)大学評価・学位授与機構
(独)日本学術振興会

総務省関係
(独)情報通信研究機構
消防研究センター

内閣府 総合科学技術会議
日本学術会議

大学
東京大学・東京工業大学・東京農工大学・東京海洋大学・首都大学東京・ 千葉大学・千葉工業大学・早稲田大学・日本大学・ 慶應義塾大学・工学院大学・東京都市大学・明星大学・長岡技術科学大学・ 熊本大学・崇城大学・東北大学・埼玉大学・東海大学・ 京都大学・大阪大学・北海道大学・神戸大学・富山大学・富山県立大学・ 金沢大学・愛媛大学・九州大学・鹿児島大学・電気通信大学・名古屋大学・ 愛知工業大学・愛知県立大学・横浜国立大学・防衛大学校・岐阜大学・ 中央大学・明治大学・群馬大学・神奈川工科大学・筑波大学・ 名古屋工業大学・法政大学・信州大学・九州工業大学・独協大学・独協医科大学・ 静岡大学・麻布大学・青山学院大学・拓殖大学・徳島大学・三重大学・日本工業大学・ 広島大学・広島工業大学・北陸先端科学技術大学院大学・鳥取大学・福岡大学・関西大学・北海商科大学・佐賀大学・東京理科大学・日本大学・神奈川大学...等

特殊法人、認可・公益法人
日本原子力研究所
(社)日本工作機械工業会・(社)電子情報技術産業協会
(社)日本セラミック協会・(社)日本鋳物協会
(社)日本電子機械検査検定協会・日本電熱協会
(社)日本機械工業連合会・(社)日本工作機器工業会
(社)日本ロボット工業会・(財)労働政策研究・研修機構
工技院プロジェクト レザー応用複合生産システム技術研究組合
(社)日本印刷産業機械工業会
(財)製造科学技術センター・IMSセンター・フォトンセンター
(財)地球環境産業技術研究機構
(財)原子力工学試験センター (財)日本水路協会・(財)未来工学研究所
(財)海外法人医療基金・(財)土木研究センター
(財)ベターリビング・(財)笹川記念保健協力財団
(社)新日本鋳鍛造協会・下水道事業団・ISO/TC224下水道国内対策協議会
(財)日本建築センター・(財)河川情報センター
海外経済協力基金・アジア生産性機構・日本労働研究機構
(財)原子力安全研究協会・(財)水道技術開発センター
(財)日本スポーツ振興センター
技術研究組合 走行支援道路システム開発機構(AHS)
(社)国際食料農業協会・(財)水道技術研究センター
建築・住宅国際機構・(財)エネルギー総合工学研究所
(社)国際農林業協力・交流協会・笹川スポーツ財団
(社)日本トライボロジー学会・(社)日本ガスタービン学会
(財)金属系材料開発研究開発センター
(社)日本エネルギー学会・日本工学アカデミー
(社)農林水産先端技術産業振興センター
(社)日本非鉄金属鋳物協会

学術団体
(社)日本機械学会・(社)計測自動制御学会 (社)日本塑性加工学会・(社)日本伝熱学会 (社)砥粒加工学会・(社)日本建築振興協会・システム制御情報学会・日本膜学会・日本ファジー学会 日本工学会

その他
横浜下水道設備協会
東京都下水道局
東京都印刷工業組合 THE BRITISH COUNCIL
埼玉県立がんセンター
日本コージェネレーションセンター
海外医療機器技術協力会

民間企業
豊田工機、東芝機械、三菱電機、三菱重工、東芝(生研)、IHI、三菱金属、日立製作所、日立精機、アマダ
日本精工、オムロン、住友重機、松下電器、神戸製鋼、新潟鉄工、ニコン、東芝、富士通、日本電気、ワシノ機械、滝沢鉄工、倉敷機械、静岡鉄工、セイコーエプソン、丸福鉄工所、NKK、東京電力、中部電力、日立金属、日立製作所、機械研究所、安川電機、島津製作所、松下電工、久保田鉄工、富士電機、日本上下水道設計、日本経済新聞、三井三池化工機、管清工業、太陽コンサルタンツ、三菱総合研究所、日本総合研究所、三菱マテリアル、GMOインターネット、ライオン、神戸製鋼所、ミネベア、日輝、日本原子力発電、地熱技術開発、OYOインターナショナル、水道産経新聞、マシニスト出版、島津インターナショナル、キャンパスクリエイト、宇都宮製作所、タイムワープ、HOYA、ナブラ、エヌテイーアール・ケイ、ワークボックス、日本分光、ジャパン、フォーブス、カンツール、若菜企画、日本キスラー・岡本物流、スペシャライズドジャパン、ハリオ、大東港運、Supercell、日本エマージェンシーアシスタンス...等
株式会社を省略させて頂きました。